アマゾン、ニトリ、ZARA……

すごい物流戦略

未読
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出版社
出版日
2018年08月01日
評点
総合
3.8
明瞭性
4.0
革新性
4.0
応用性
3.5
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おすすめポイント

物流に携わっているのは宅配業者だけではない。すべての企業活動が物流によって支えられている。そして今、多くの人が物流の重要性に気づき始めている。ドラッカーは、1962年にすでに「ロジスティクスは最後の暗黒大陸だ」と語っていたという。それから半世紀が経ち、「物流を制する者が市場を制す」とまで言われるようになった。かつて物流はコストとして削減の対象だったが、現代の戦略的物流思考ではこれをプロフィットセンターと捉え、競争力を高める手段だと考えられている。

いち早く物流の重要性に気づき、大きな成長を遂げてきた企業は、どのような取り組みを行なってきたのか。私たちはそこから何を学び、変わり続ける市場に対して何をすればいいのか。本書はそのような疑問に応え、アマゾンをはじめとする一流企業の最新の取り組みを紹介している。著者、角井亮一氏は、物流コンサルタントとして常に業界の動向を追いかけてきた人物だ。毎年米国に最低30日間、東南アジアに10日間訪れ、定点観測をしているという。著者の知見に触れることは、物流を学ぶ上で非常に役立つだろう。

本書で角井氏が提案する物流戦略の4C(Convenience、Constraint of time、Combination of method、Cost)は一読の価値がある。最先端をいく企業の事例を学び、4Cをもとに考えれば、勝てる物流戦略が見えてくるに違いない。

ライター画像
山下あすみ

著者

角井 亮一(かくい りょういち)
1968年大阪生まれ。株式会社イー・ロジット代表取締役兼チーフコンサルタント。上智大学経済学部を3年で単位修了。米ゴールデンゲート大学でMBA取得。船井総合研究所、不動産会社を経て、家業の物流会社、光輝物流に入社。2000年、株式会社イー・ロジットを設立し、現職。現在、同社は270社以上から通販物流を受託する国内ナンバーワンの通販専門物流代行会社であり、200社の会員企業を中心として物流人材教育研修”イー・ロジットクラブ”運営や物流コンサルティングを行なっている。2015年、宅配荷物の追跡や再配達を依頼できるアプリ「ウケトル」を提供する株式会社ウケトルを共同設立。海外では、タイにSHIPOP、Siam Outletがある。
著書に、『物流がわかる』『オムニチャネル戦略』(ともに日経文庫)、『アマゾンと物流大戦争』(NHK出版新書)、『物流大激突』(SB新書)、『物流大崩壊』(宝島社新書)などがある。また、『めざましテレビ』、『とくダネ!』、J-WAVEなど多くのテレビ・ラジオ番組でコメンテーターを務め、経済誌などでの執筆も多数。

本書の要点

  • 要点
    1
    最大手EC企業、アマゾンは、物流企業でもある。最短1時間での配送を可能にする「プライムナウ」、生鮮宅配の「アマゾンフレッシュ」では、自前の配送システムを構築している。
  • 要点
    2
    ニトリは「お、ねだん以上。」を実現するために、「製造物流小売業」という、商品企画から製造・物流・販売までを一貫して自社でプロデュースするモデルを構築している。
  • 要点
    3
    物流業界において、ECと実店舗の融合は大きなテーマだ。ZARAでは、商品の展示と試着に特化した店舗を作るなど、積極的に経営資源が投資されている。

要約

【必読ポイント!】 アマゾンの物流戦略

物流企業としてのアマゾン
William_Potter/iStock/Thinkstock

アマゾンは、世界最大のEC(Electronic Commerce)企業だ。しかし同時に世界最強のシステム会社でもある。クラウドコンピューティングのAWS(アマゾン・ウェブ・サービス)事業は、シェアナンバーワンであり、アマゾンの営業利益の大半を稼ぎ出している。

それだけでなく、無人コンビニ「アマゾン・ゴー」や、音声認識スピーカー「アマゾン・エコー」とそれを支えるAI「アレクサ」、物流センターで作業効率化を実現するロボットシステム「アマゾン・ロボティクス」などを有しており、アマゾンは立派なテクノロジー企業であると言えるだろう。

アマゾンは、物流企業でもある。ネット通販商品の在庫管理、ピッキング、梱包、発送などを一括して請け負うサービスを提供しているほか、最短1時間での配送を可能にする「プライムナウ」、生鮮宅配の「アマゾンフレッシュ」では、自前の配送システムを構築している。

宅配会社を分散し、宅配量増加に対応

アマゾンは「顧客中心主義」のミッションのもと、商品を確実にお客様に届けるため、利用する宅配会社の数を増やしてきた。かつて米アマゾンは、競合他社と同様にシェア1位の宅配会社、UPSを利用していたが、近年はFedexを多く使うようになってきている。ルートを増やし、競争力を強化することがねらいだ。

その流れで採用したのが、シェア3位の宅配会社、USPS(米国郵便公社)だ。同社は上位2社に比べて物流品質が低いものの、住宅地には低コストで配送できるという利点もあった。そこでアマゾンはUSPSの配送体制を工夫し、物流品質の低さをカバーすることに成功した。加えて土日配送という追加サービスを引き出しもしたのだ。

そうした取り組みの結果、アマゾンはUPS依存の配送体制から脱却し、宅配量が増加しても対応できるしくみを構築した。

実店舗展開のねらい
Kwangmoozaa/iStock/Thinkstock

2016年12月、レジのないコンビニ型実店舗「アマゾン・ゴー」が発表されて話題となった。アマゾン・ゴーでは、入店から商品選び、精算までの全てがセンサーカメラなどで管理され、レジでの待ち時間が一切ない。現在はシアトルの1店舗のみだが、今後はビジネス街に展開していくと報道されている。

アマゾン・ゴー展開のねらいは、

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要約公開日 2018.09.07
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