20年後の日本人に最も必要とされるスキルは何か。1つは激化する競争に負けない「メンタルタフネス」、もう1つは「英語」である。
日本人は国語、算数、理科、社会などの基本教科においては、世界トップクラスの実力があるものの、英語だけはいまだ世界最下位レベルである。グローバル化が進む中、今後は国内で仕事をするにしても、すべての分野で英語が必要となることが予測される。20年後の日本では、英語ができる人とできない人の間に、大きな格差が生まれるだろう。
そのような兆しの中、文部科学省による英語の教育改革が進められている。2020年には小学5年生以上の英語が教科化され、21年からの大学入試共通テストでは、問題文が全て英語になるなど、「リーディング重視」の内容に変更された。これらは、お隣の韓国をモデルにしている。
韓国では1997年のアジア通貨危機をきっかけに、英語教育に本腰を入れ始めた。その結果、2017年のTOEFL iBTの平均スコアはアジア29ヶ国中11位と、英語力を格段に伸ばしている。(同年の日本のスコアは27位。)
また、小学生から高校生のうちに「早期留学」をする子や、ネイティブの英語塾に週5〜6回通う子も急増。2018年、アメリカの大学に通う韓国人留学生の数は中国、インドに次ぐ世界3位であった。
韓国のグローバル化は英語教育ブームを引き起こし、韓国人の英語力を一気に引き上げた。
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